年収の手取り計算ツール【2026年版】

額面の年収を入れるだけで、手取り額と税金・社会保険料の内訳を概算します。2025年分からの基礎控除・給与所得控除の引き上げを反映しています。

額面年収（円）

扶養している家族（16歳以上）の人数

配偶者控除を受ける 40歳以上（介護保険料あり）

手取りの計算方法

手取りは「額面年収 − 社会保険料 − 所得税 − 住民税」で求めます。社会保険料は健康保険・厚生年金・雇用保険の合計で、会社員なら年収のおよそ15%前後です。所得税と住民税は、年収から給与所得控除・社会保険料控除・基礎控除などを差し引いた「課税所得」に税率をかけて計算します。

2025年分から、基礎控除が48万円から最大95万円に、給与所得控除の最低額が55万円から65万円に引き上げられました。そのため、同じ年収でも2024年以前より所得税がやや少なくなります。住民税の基礎控除は43万円のまま据え置かれています。

税金を減らす代表的な方法は、iDeCo（個人型確定拠出年金）とふるさと納税です。iDeCoは掛金の全額が所得控除になり、ふるさと納税は実質2,000円の負担で返礼品を受け取れます。どちらも当サイトのツールで効果を試算できます。

年収500万円の手取りはいくらですか？

独身・扶養なし・40歳未満の会社員の場合、手取りはおよそ390万円前後（月あたり約32万円）が目安です。住んでいる自治体や加入している健康保険組合によって数万円程度変わります。

ボーナスがある場合はどう入力しますか？

ボーナスを含めた年間の額面合計を入力してください。社会保険料と税金は年間の合計で概算しています。

計算結果が給与明細と違うのはなぜですか？

健康保険料率は加入先によって異なり、住民税は前年の所得をもとに課税されるため、当年の明細と一致しないことがあります。このツールは目安としてお使いください。

※ 会社員（給与所得のみ）を想定した概算です。社会保険料は全国平均的な料率（40歳未満14.7%、40歳以上15.5%）で近似し、住民税は所得割10%＋均等割5,000円で計算しています。

最終更新: 2026-10-04